MAKE IT YOURS · 動画編集の費用と制度
読んで、試して、
自分の学びを選ぼう。
- 01講座の指定を調べる
- 02受給資格を確かめる
- 03開始日から逆算する
つくりてラボ作成の練習例・記入用シート付き
登録不要の記入用CSV。Excelなどで開いて使えます。
「対象スクール」の表記だけでは、希望する講座が対象か分からない
教育訓練給付制度の指定は講座ごとに行われます。同じスクール内でも、給付金が使える講座と使えない講座が混在しています。たとえば当サイトに掲載しているデイトラの場合、Web制作コースは専門実践教育訓練の指定講座である一方、動画編集コースは厚生労働省の検索システムに出てきません。
この記事では、掲載中の動画編集講座を検索システムで一つずつ調べた結果を示し、自分で同じ確認をする手順と、受講開始日から逆算した手続きの順番を整理します。受講体験や受給の成功例を紹介する記事ではありません。制度の数値は厚生労働省と経済産業省のページから採録し、確認日を併記しています。
使える可能性のある制度は4つ。窓口と支給の時期が違う
厚生労働省の教育訓練給付制度は一般・特定一般・専門実践の3区分に分かれ、窓口はいずれもハローワーク。経済産業省の「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」は別の事業で、採択された事業者（スクール側）を通じて申し込みます。支給の割合と上限、受講前に必要な手続きは区分ごとに異なります。
支給額の計算例と各制度の上限額は、給付金ページに制度別の表として置いています。ここで並べるのは、動画編集講座を選ぶときに判断が分かれる点だけです。
| 制度 | 支給の割合 | 受講前に必要なこと | 申請の期限 |
|---|---|---|---|
| 一般教育訓練 | 教育訓練経費の20% | 受講前の手続きは求められていない | 修了日の翌日から1か月以内 |
| 特定一般教育訓練 | 40%。資格取得等と修了後1年以内の就職で50%（令和6年10月以降開講の講座） | キャリアコンサルティングを受け、受講開始日の2週間前までにハローワークで受給資格確認 | 修了日の翌日から1か月以内 |
| 専門実践教育訓練 | 受講中6か月ごとに50%。修了後1年以内の就職で70%、賃金が5%以上上がると80%（80%は令和6年10月以降開講の講座） | 同上。受講開始日の2週間前までにハローワークで受給資格確認 | 6か月ごとの期間末日から1か月以内（初回） |
| 経産省リスキリング支援事業 | 50%。転職して就業が続くと70% | 採択事業者のキャリア相談から始める。手続きは事業者ごとに異なる | 事業者の案内に従う |
掲載中の動画編集講座を、検索システムで一つずつ調べた結果
厚生労働省の教育訓練給付金検索システムで、学校名や講座名の一部を入力し、実施方法を通学（昼間・夜間・土日）・通信（郵送）・eラーニングのすべてに広げて検索しました。初期設定では「通学」しか選ばれていないため、オンライン講座を探す際にこの変更を忘れると「見つからない」と誤解してしまいます。
下の表は確認日時点の結果です。「該当なし」は、検索して出てこなかったという記録で、将来も対象外だと断定するものではありません。指定は年度の途中で追加されることがあります。
| 学校・講座 | 検索した語 | 検索システムでの結果 | 確認日 |
|---|---|---|---|
| デイトラ 動画編集コース | デイトラ | 該当なし。同校で指定があるのはWeb制作コース（専門実践教育訓練）だけ | 2026-09-13 |
| 動画教材エディター養成コース | 動画教材 | 該当なし（別校の1件のみ表示） | 2026-09-13 |
| 動画クリエイターPLUS | 動画クリエイター | 該当なし（23件のうちに含まれない） | 2026-09-13 |
| Movie Hacks／案件獲得支援コース | Movie Hacks | 指定を確認できず | 2026-09-16 |
検索結果に表示される「訓練経費」と、公式ページの料金を突き合わせる
検索システムには、区分と訓練期間のほかに訓練経費が表示されます。支給額はこの経費を基に計算されるため、公式サイトの受講料・入学金・教材費の合計と一致しているかを見ておきます。Winスクールでは合計が一致した講座を確認できました。一方、デイトラのWeb制作コースは検索システムの訓練経費が89,800円、公式ページの受講料が129,800円で一致していません。
金額が合わない講座は、給付金の指定を受けた時点の経費と現在の掲載料金がずれている可能性があります。当サイトではこの講座の支給額を計算せず、申込前にハローワークで対象経費を確認するよう案内しています。読者が同じ確認をできるよう、記入用シートに「訓練経費」と「公式の合計」の欄を分けて置きました。
講座が給付金の対象でも、自分が受給要件を満たすかは別問題
受給には雇用保険の被保険者期間が必要であり、原則3年以上、初めて利用する場合は一般・特定一般が1年以上、専門実践が2年以上と定められています。ただし、受講開始日の前日からさかのぼって3年以内に給付を受けていると対象になりません。また、現在在職中か離職後1年以内かどうかも受給条件に関わってきます。
個人事業主やフリーランスなど、雇用保険に入っていない期間が長いと要件を満たさないケースがあります。副業目的の受講自体は制度上禁止されていません。しかし専門実践教育訓練の上乗せ給付は就職や賃金上昇が条件になるため、受講目的によって実際に受け取れる割合が変わってきます。
- 雇用保険に入っていた期間を、直近の離職日と合わせて書き出した
- 過去3年以内に教育訓練給付を受けていないか確認した
- 受講したい講座の区分（一般／特定一般／専門実践）を検索システムで確認した
- 訓練経費と公式サイトの料金合計が一致しているか見た
受講開始日から逆算する。順番を間違えると間に合わない
特定一般と専門実践は、受講開始日の2週間前までにハローワークで受給資格確認が必要で、その前に訓練前キャリアコンサルティングを受けてジョブ・カードを用意します。スクールに申し込んでから制度を知ると、開始日までに手続きが終わらないことがあります。
下の表は、開始日をゴールにして逆順に並べた予定の例です。日付は自分の講座に置き換えてください。一般教育訓練は受講前の手続きが不要ですが、修了後1か月以内の申請期限は同じように逆算しておきます。
| いつまでに | やること | 確認する相手 |
|---|---|---|
| 開始日の4〜6週間前 | 講座の指定区分と訓練経費を検索システムで確認し、公式料金と照合する | 厚生労働省の検索システム・スクール公式ページ |
| 開始日の3〜4週間前 | 訓練前キャリアコンサルティングを予約し、ジョブ・カードを作成する | ハローワークまたは指定のキャリアコンサルタント |
| 開始日の2週間前まで | ハローワークで受給資格確認の手続きをする | 居住地を管轄するハローワーク |
| 開始日 | 受講開始。支給申請に使う受講証明・領収書を保管する | スクール |
| 修了日の翌日から1か月以内 | 一般・特定一般の支給申請。専門実践は6か月ごと | ハローワーク |
給付金の有無だけで決める前に、添削と質問の条件を比べる
支給率が高い講座が常に最良の選択とは限りません。動画編集を仕事にする力は、素材を受け取ってから納品するまでの修正や確認作業を通じて身につくからです。給付の区分と同じ表に、添削の回数、質問の受付時間、受講期限を並べて比べてください。
当サイトの掲載講座では、質問受付や動画添削の条件を公式ページで確認できたものと、記載がなく申込前に確認が必要なものを分けて表示しています。給付金が使えない講座でも、添削の条件が目的に合うなら候補に残す判断があります。
制度の確認が終わったら、講座の中身を比べる番。
講座の指定、自分の受給資格、手続きの期限。この3つが埋まれば、給付金で迷う時間は終わりです。次は、素材を渡されてから一本を届けるまでに、どこで添削と質問を使えるかを比べてください。
記入用シートには、制度の欄と添削条件の欄を同じ行に置いています。支給率だけで並べ替えず、修正のやり取りが目的に合う講座を残していけば、申込前の相談で聞くことも決まります。
掲載講座の料金、受講期限、質問・添削の条件、給付金の指定状況を一覧で確認できます。気になる講座は比較リストに保存して、詳細ページの出典と確認日を読んでください。
動画編集の講座を比較する →講座を比較 → 詳細で条件を確認 → ハローワークと公式窓口で相談
一般的な選び方をまとめた編集ガイドです。個別スクールの受講体験や成果を示すものではありません。料金・制度の確認日は各詳細ページに掲載しています。